家族葬の範囲はどこまで？迷ったときのポイントや呼ばない人への対応法も解説

家族葬の参列者の範囲は家族だけ？

家族葬という名前のとおり、基本的には遺族や親族などの身近な人たちだけが集まって行う小規模なお葬式です。だからといって、友人や職場の人が参加できないわけではありません。なぜなら、家族葬の参列者の範囲は厳密に定められていないからです。ここでは、家族葬の参列者の範囲について詳しくみていきましょう。

家族葬の参列者の範囲は？

基本的には、幅広く案内を出す一般葬に比べて、親族や親しい人のみで行う小規模なお葬式のことを家族葬と呼んでいます。そのため、家族葬の参列者は、10人から30人程度が多いようです。ここでは、家族葬でよくみられる参列者の範囲例をご紹介します。

1つめは、故人から一親等の家族のみを参列者とするパターンです。故人の両親・配偶者・子どもといった近しい家族のみでとり行われます。

2つめは、故人の1親等から2親等の範囲まで広げるパターンです。故人の祖父母や、子どもの配偶者、孫や兄弟も参列者となります。

3つめは、親族全体まで広げるパターンです。親族といっても、日頃から付き合いのある方もいれば、そうでない方もいるでしょう。そういった場合には、面識や付き合いのある人を呼ぶことが多いようです。

4つめは、親族に加えて、とくに故人と親しかった友人も含めるパターンです。故人や遺族の意向にあわせて、柔軟に考えていくとよいでしょう。

参列してもらう人への連絡は？

家族葬に参列してもらう人の範囲が決まったら、早速連絡をします。基本的には、見落とされる危険があるメールなどではなく、電話で直接連絡するようにしましょう。内容としては、葬儀をとりおこなう日時や場所の詳細、納棺式の日時、場所の詳細を伝える必要があります。また、葬儀を家族葬としてとりおこなうことを事前に伝えておくと、情報が広まらず当日の急な弔問客を防げるでしょう。

家族葬における参列者の範囲を決めるポイント

家族葬はきっちりと形式が決まっていないからこそ、どこまでの範囲で呼ぶべきか悩んでしまうのではないでしょうか。ここでは、参列者の範囲を決める際のポイントを解説します。

故人の遺志を尊重する

家族葬における参列者の範囲を決めるにあたり、故人の遺志を尊重することが大切です。生前に希望を残している際は、意向に従って範囲を決めるのがよいでしょう。また、故人ととくに付き合いの深かった方であれば、葬儀に参列したいという願いがきっとあるはずです。

そのような想いを受け取り、葬儀に招くことを考えてみましょう。遺族の方によっては、関わりの少なかった親戚よりも、故人と長く時間を共にしていた知人に参列してもらいたいと考えることも珍しくありません。

葬儀の規模から決める

参列者の範囲で迷ったときには、先に規模や会場から決めてしまう方法もあります。とくに、故人とのお別れの時間をゆっくりととりたい場合には、家族葬に適したホールを選ぶのがおすすめです。ホールの規模にあわせて、参列者の範囲を決めていくとよいでしょう。

これからの関係を考える

家族葬は、近年急速に広まっている葬儀の方法であるため、とくに年配の方は抵抗感を持つこともあります。そのため、今後の付き合いも考慮して、参列してもらいたくない明確な理由が伝えられない場合は、基本的には参列してもらう方がよいでしょう。親族の皆さんが納得できるように配慮することが大切です。

家族葬に呼ばない人へはどう対応する？

ここまで、家族葬に呼ぶ人たちへの対応について紹介してきました。しかし、家族葬では一般葬と違い参列をお断りする人も多くいます。以下では葬儀へ呼ばなかった人への対応について紹介します。

逝去したことをどのように知らせる？

基本的に、葬儀にお呼びしない場合は案内を送る必要がありません。受け取った方も参列すべきか迷ってしまう恐れがあるため、葬儀へ参加してもらいたい人にだけ案内状を送るようにしましょう。万が一、どうしても逝去したことを知らせる必要がある際は、会葬辞退の案内状を送りましょう。また、香典や供花を辞退するときにも、その旨を忘れずに伝えることが大切です。

後日挨拶状を送り報告する

葬儀にお呼びしなかった場合には、葬儀後に逝去のお知らせや挨拶状を送ります。その際、説明するための一文として、葬儀は近親者のみで行ったことを加えるとよいでしょう。また、後日弔問に訪れたいという方がいることもあります。弔問や香典への対応も忘れずに行いましょう。

まとめ